メニュー

不妊治療の保険適用情報

MENU

 

不妊治療で使えるお薬について

2022年4月の不妊治療の保険適用に向けて、様々な医薬品も健康保険で処方できるようになるとみられています。

どういう事かというと、不妊治療では、今まで未承認だった様々な医薬品が使われている現状があるようで、それらの中から有効性が高いと考えられる一部の医薬品を、健康保険で使えるようになるのです。

医療現場で使われている未承認の医薬品について、承認手続きを迅速化するために、医療上の必要性が高い場合などには治験を省略し、早期に医薬品の保険適用が可能になる「公知申請」の制度を活用するようです。

多分、保険適用外で不妊治療に使われる薬で、一番有名な(名前が知られている)ものは『バイアグラ』でしょうか。

確かに、勃起障害があると男性不妊の原因になりますね。

バイアグラ(ファイザー)発売後、レビトラ(バイエル薬品)、シアリス(イーライリリー)といった薬も出ていますが、今までは薬価が決まっておらず、保険も効かないため高額になっている場合がありましたが、健康保険の3割負担で出してもらえるのは良いですね。

他にも、7月11日の読売新聞オンラインによると『高度な不妊治療』と言われる体外受精や顕微授精で使われる、排卵誘発剤(卵子を育てて排卵を促すホルモン剤)も保険で使うことが出来るように検討されているとの事です。

 

バイアグラが世に出始めたころ、欲しいけど高いから海外のものを個人輸入する方法などの、怪しい情報が飛び交いました。

偽物も多数で回っていたとか色々と言われていましたが、国が正式に保険適用として、薬価も一律に決めることで、こういった怪しいものは無くなるでしょう。

[9/16追記:9月13日読売新聞オンライン]

厚生労働省が9月13日、排卵誘発剤などの現在は自費診療で使われている6種類の医薬品について、海外での使用実績などから有効性が明らかだとして、国内での治験を省略して早期承認することを了承したとのことです。

2022年4月に不妊治療の保険適用拡大が行われることに合わせて、必要な薬剤も保険適用となるのは当然の対応ですね。

6種類の薬剤
  • ヒト絨毛性性腺刺激ホルモン(体外受精での卵胞成熟、一般不妊治療での排卵誘発)
  • ヒト下垂体性性腺刺激ホルモン(体外受精での卵巣刺激)
  • 精製下垂体性性腺刺激ホルモン(同)
  • ナファレリン酢酸塩水和物(体外受精での早発排卵の防止)
  • ブセレリン酢酸塩(同)
  • レトロゾール(多嚢胞性卵巣症候群の排卵誘発)

[2022年2月3日追記]

中央社会保険医療協議会は2022年2月2日の総会で、不妊治療で使用される医薬品16品目を保険適用とすることを決めました。

早発排卵防止薬や黄体ホルモン剤のほか、男性機能不全治療薬などを不妊治療に使う場合に限定して保険適用を認めるとの事です。

不妊治療で使える16種類の薬剤
  • バイアグラ錠25mg
  • バイアグラ錠50mg
  • バイアグラODフィルム25mg
  • バイアグラODフィルム50mg
  • シアリス錠5mg
  • シアリス錠10mg
  • シアリス錠20mg
  • レコベル皮下注12 gペン
  • レコベル皮下注36 gペン
  • レコベル皮下注72 gペン
  • ガニレスト皮下注0.25㎎シリンジ
  • セトロタイド注射用0.25mg
  • ルテウム腟用坐剤400mg
  • ウトロゲスタン腟用カプセル200mg
  • ルティナス腟錠100mg
  • ワンクリノン腟用ゲル90mg

 

人工授精が保険適用に!

3d rendering sperm fertilize with ovum

7月25日の読売新聞オンラインによると、『政府は、不妊治療の公的医療保険の適用範囲に「人工授精」を含める方針を固めた。』との事です。

体外受精で必要となる培養室が要らないため、人工授精は現在でも多くの婦人科で行われています。

自由診療のため、金額にばらつきがありますが、記事によると1回につき30000円程度の費用を全額負担するのは、回数が増えると大きな負担になります。

日本産科婦人科学会などの指針では、6回程度の治療で妊娠に至らない場合は、体外受精に進むことが推奨されているとの事。

保険診療でいくらになるのかまだわかりませんが、仮に30000円だとすると、今まで30000円×6回で18万円必要だったのが、3割の9000円×6回の54000円で済むという事に。

人工授精が保険適用拡大の対象になると、かなり経済的に助かりますね。

 

不妊治療の保険適用に年齢・回数制限が

体外受精に関して助成金と同じ、年齢制限『妻の年齢が43歳未満』とや回数制限『最大6回まで』という上限と同じ条件とする案が有力となっているようです。

2021年の年末までに決定するとのことですが、この制限から外れた場合は、治療を受けることは出来ますがが、全額が自己負担となるとの事です。

予想はしていましたが、助成制度と同様の制限がかかるということは、現在の年齢が上限に近い方は、助成金制度を利用して不妊治療を開始しておく方が良さそうです。

(参照:共同通信 体外受精の保険適用制限へ 妻の年齢、回数に上限

 

11月22日の中央社会保険医療協議会総会でも、不妊治療の保険適用をテーマに議論が行われ、不妊治療の生殖補助医療(体外受精、顕微授精)では、保険給付の対象技術、年齢や実施回数に関する要件、施設基準などについて、学会のガイドラインや自治体による助成事業の基準を参考に検討を進める方向で、各側の意見が概ね一致したとなっています。

「着床前診断」や「第三者による卵子または精子」を用いた生殖補助医療等の取扱いは時期尚早といった意見が多いようです。

(参照:日本医事新報社 不妊治療の保険適用、対象技術や要件設定は学会GLを参考に検討へ

 

不妊治療の保険適用について[2022年1月21日中医協より]

Ⅲ-4 重点的な対応が求められる分野について、国民の安心・安全を確保す
る観点からの適切な評価
Ⅲ-4-1 子どもを持ちたいという方々が安心して有効で安全な不妊治療
を受けられるようにするための適切な医療の評価
(1) 一般不妊治療に係る医療技術等について、以下のとおり新たな評価を
行う。
① 一般不妊治療の実施に当たり必要な医学的管理及び療養上の指導等
について新たな評価を行う。
② 人工授精の実施について新たな評価を行う。
(2) 生殖補助医療に係る医療技術等について、以下のとおり新たな評価を
行う。
① 生殖補助医療の実施に当たり必要な医学的管理及び療養上の指導等
について新たな評価を行う。
② 卵巣予備能の検査について新たな評価を行う。
③ 採卵の実施について新たな評価を行う。
④ 体外受精・顕微授精の実施について新たな評価を行う。
⑤ 体外受精・顕微授精により作成された胚の培養等の管理について新た
な評価を行う。
⑥ 胚の凍結保存に係る医学的管理について新たな評価を行う。
⑦ 胚移植の実施について新たな評価を行う。
(3) 男性不妊治療に係る医療技術等について、以下のとおり新たな評価を
行う。
① 精巣内精子採取術の適応判定の補助に係る検査について新たな評価
を行う。
② 精巣内精子採取術の実施について新たな評価を行う。

▲ ページのトップに戻る

Close

HOME