不妊に悩む夫婦の実態

2015年に発表された、国立社会保障・人口問題研究所『第15回出生動向基本調査』によると不妊を心配したことがある(または現在心配している)夫婦の割合は、3組に1組(35.0％)。

実際に不妊

の検査や治療を受けたことがある(または現在受けている)夫婦は全体で18.2％と、日本のカップルの6組に1組は不妊治療に対して行動を起こしている事が分かります。

 

 

2021年には第16回調査が発表される予定ですが、この数は増えているのではないでしょうか。

2020年9月に不妊治療の保険適用を拡大するように検討が始まり、2022年4月からこれまで自由診療だった一部の不妊治療が健康保険の適用となり、患者負担が軽減されようとしています。

一方で、今まであった『助成金が使えなくなる』事への心配や、自由診療だからこそ出来ていた『患者一人一人に合わせたオーダーメイド治療』が出来なくなってしまわないか、といった患者側、医療者側それぞれの不安も残った状態です。

『不妊治療×保険』では、不妊治療の保険適用拡大にむけて、情報の整理をしていければと思い、サイトを立ち上げました。

情報について、可能な限り出典を明らかにしながらサイトを作っていきます。

 

実際に不妊治療を受けられている方のブログなども、非常に参考になる内容が書かれてありますので、それらと一緒に情報の補完と整理をしていただければと思います。

 

不妊で悩むカップルの、お役に立てれば幸いです。

 

そもそも不妊症の定義とは

日本生殖医学会のホームページに不妊症の定義が書いてありました。

要約すると、『健康な男女が避妊をせず夫婦生活（セックス）を営んでいるのに、1年間妊娠しない場合は不妊症と診断できる』とのことです。

この1年という期間は、WHO（世界保健機構）に倣ったようです。

また、女性の年齢が35歳以上であれば、6か月間妊娠しない場合は検査を推奨するとの事です。

女性に子宮内膜症や子宮筋腫などがあって、月経が辛いなどの症状がある方は、不妊症である可能性が高くなる。

男性がうまく射精できないなど、性機能障害がある場合も不妊症の治療が必要になります。

このような病気や不安な要素がある場合には、妊娠しない期間を条件としないで、早めに不妊の相談をお勧めしています。

 

体外受精は当たり前になっている

日本産科婦人科学会によると、２０１９年に体外受精で生まれた子どもは過去最多の６万５９８人で、２０１８年に比べて３６１９人増加しました。

２０１９年の総出生数は８６万５２３９人で、約１４人に１人が体外受精で誕生した計算になります。

クラスの２人か３人は体外受精での出産ということになり、２０２２年の保険適用拡大で、その割合はさらに増加傾向となるでしょう。

[２０２１年９月１７日：朝日新聞デジタル]

 

不妊治療に対する意識

愛知・東京でクリニック展開する「医療法人浅田レディースクリニック」が２０２１年９月に興味深いアンケートを行っています。

全国の２０代~４０代女性３００人のうち、妊娠を希望している人で「不妊治療」について詳しく知っている人は１８％程度であったとの事です。

妊娠を希望されていても、５人に４人は良く分からないということは、治療が高額であるとのイメージが強いため、知ることに対するハードルも高いのでしょうか。

２０２２年４月の不妊治療の保険適用拡大についても、６割の方がご存知なかったとのことです。

他にも、「生理痛、生理不順など生理に関する悩みがありますか」と女性特有の健康課題を抱えている方のうち、婦人科を受診した経験がある方はわずかに３割だったようです。

[２０２１年１０月１８日：ウーマンエキサイト]

 

婦人科・レディースクリニックって…

不妊治療をこれから始めようと考えていても、そもそも婦人科にかかったことが無ければ通院するハードルがめちゃくちゃ高いですよね。

特に不妊治療を行っている施設の多くは、男性医師のクリニックがほとんどです。

もちろん、腕や経験がある医師に診てもらうのが一番なのですが、不妊症って痛みや吐き気などの症状はありません。

だから、最初の一歩がなかなか踏み出せないのです…

不妊治療×保険では、女性医師に治療してもらえる全国の不妊治療施設をリストにしています。

最初の一歩を踏み出すために、女性医師に相談してみましょう。

 

 

男性不妊って…

近年の研究で、男性が不妊の原因となっている割合も多いことが分かってきました。

女性の不妊治療を婦人科が診療しますが、男性不妊は泌尿器科が担当します。

男性不妊治療専門のクリニックも少ないですが、存在します。

最初の一歩を踏み出すために、泌尿器科の専門医に相談してみましょう。